ITセキュリティの専門家らは、2026年におけるMacを標的としたサイバー脅威の現状や対策について、最新のポッドキャスト番組を通じて見解を明らかにしたと発表しました。
番組の協賛企業であるMosyle社は、Apple製品に特化した統合型プラットフォームを提供し、企業のセキュリティ対策を強化する方針を示しています。同社は、AI（人工知能）を活用したゼロトラストセキュリティや次世代のEDR（エンドポイントでの検知と対応）を組み合わせることで、高度に自動化されたデバイス管理を実現しているということです。現在、4万5000以上の組織で導入されており、低コストで安全な運用環境の構築を目指すとしています。
今回の番組は、セキュリティ企業「Objective-See」のパトリック・ウォードル氏と、「Moonlock Lab」のクセニア・ヤンブルフ氏による対談の第2弾として公開されました。
前回の対談では、Apple社が提供するバグバウンティ（脆弱性発見の報奨金）プログラムの現状や、AIが生成する低品質なコンテンツをめぐる問題について議論が行われました。
今回公開された第2弾では、ヤンブルフ氏が「2026年半ばの脅威レポート」に基づき、現在Macユーザーが直面している具体的なサイバー攻撃の手口について解説しています。
また、ウォードル氏は、Apple製品のセキュリティに特化した世界最大規模の国際会議「Objective by the Sea v9」の概要について紹介したということです。専門家らは引き続き、企業や個人に対し、最新の脅威に対する警戒と対策の強化を呼びかけています。