調査会社カウンターポイント・リサーチは、世界のスマートフォン市場におけるOS別の販売シェアに関する最新の調査結果を発表しました。それによりますと、全体としてはアンドロイド（Android）が依然として圧倒的な首位を維持しているものの、国別の販売動向では異なる傾向も見られるということです。
2026年第2四半期の世界市場における販売シェアは、アンドロイドが約75％を占めました。次いでアップルの「iOS」が20％、中国の通信機器大手ファーウェイ（華為技術）の「HarmonyOS」が5％となっています。前年の同じ時期と比較すると、アンドロイドのシェアは79％から4ポイント低下し、その分アップルやファーウェイとの競争が激化しているということです。
アンドロイドのシェア低下に歯止めをかけた要因として、調査報告書は韓国サムスン電子の「Galaxy S26」シリーズ、特に最上位機種「Ultra」の販売好調を挙げています。一方で、深刻な半導体メモリ（RAM）の不足やコスト高騰を受け、中国のスマートフォンメーカー各社は低価格帯の端末から、より付加価値の高い高価格帯の端末へと戦略を転換し、対応を進める方針を示しています。
また、同社が発表した別の調査報告書によりますと、2025年第2四半期の主要国におけるスマートフォンの機種別販売ランキングでは、多くの市場でアップルの「iPhone 17」シリーズが上位を独占しているということです。
その中で日本市場は独自の傾向を示しており、「iPhone 17」および「iPhone 17E」に次いで、グーグルの「Pixel 10a」が上位にランクインしました。今回の調査において、グーグルの端末が販売上位に入ったのは日本市場のみだということです。「Pixel 10a」は、同四半期の日本国内のスマートフォン販売において7％のシェアを獲得しました。前年の同じ時期には前機種の「Pixel 9a」はランクインしておらず、日本市場において価格を抑えたPixelシリーズの需要が高まっている傾向が浮き彫りとなっています。