アメリカの市場調査会社「シミラーウェブ」は、グーグルの検索結果において、AIが生成した回答が表示される割合が、過去1年間で15%から43%に急増したとする報告書を発表しました。利用者の意図にかかわらず、AI検索が急速に標準的な機能になりつつあるということです。
報告書によりますと、AIによる回答機能である「AIオーバービュー」は、検索の補助的な役割から、検索体験そのものに不可欠な要素へと変化しています。利用者はAIがまとめた回答を読んだ後、より対話形式に近い「AIモード」を利用して調査を続ける傾向があるとしています。
この「AIモード」へのアクセス数は、2025年6月の1億2600万回から、2026年5月には2億7900万回へと増加しました。
こうしたデータは、インターネット利用者の検索方法に大きな変化が起きていることを示しています。かつては検索結果に並ぶリンクをクリックして各ウェブサイトを閲覧していましたが、現在ではグーグル自体が情報を集約し、直接回答を提示する「目的地」になりつつあるということです。
これに伴い、利用者がグーグルのプラットフォーム上に滞在する時間も増加傾向にあります。過去1年間で1回あたりの検索に入力される文章が長くなっており、短い単語による検索から、AIに向けた自然な会話形式の質問へと移行していると分析しています。
一方で、こうした変化はウェブサイトの運営者や報道機関にとって、アクセス数の減少につながるとして懸念が広がっています。AIが回答の引用元を示しても、実際のクリックには結びつかないケースが多いためです。こうした事態を受け、ITインフラ企業のクラウドフレアは、AI企業がコンテンツ利用の対価を支払わない限り、AIによるデータ収集をブロックできるツールを導入しました。ウェブサイト運営者が対抗するための手段として提供する方針です。
報告書によりますと、過去1年間で引用元へのリンクを含むAIの回答数は5倍以上に増加しました。しかし、2026年5月の時点で、アメリカにおける「チャットGPT」のパソコンからの検索のうち、引用元が含まれていたのはわずか6.8%にとどまったということです。旅行や小売り、スポーツなどの分野では比較的高い割合を示したとしています。
ただ、ウェブサイト運営者にとって明るい兆しも見え始めています。チャットGPTでは、2026年5月のアップデート以降、検索結果から実際のウェブサイトを訪れる割合が、3月時点の25%から5月末には60%近くまで倍増しました。これは、AIの検索結果に明確なリンクが提示されれば、利用者はそれを活用する傾向があることを示しています。
グーグルは自らのサービスを、単なる「ウェブサイトへの入り口」から、それ自体が「情報収集の目的地」となるよう転換を図る方針です。AI検索の普及という大きな流れは、今後も変わらないとみられています。