アメリカのスタートアップ企業「サイエンス」は、脳とコンピューターをつなぐ新たな技術の臨床試験に向け、イェール大学の専門家を顧問に迎えたと発表しました。実験室で培養した神経細胞と電子機器を組み合わせた独自のセンサーを、人間の脳に移植する計画を進めるとしています。
サイエンス社は、実業家のイーロン・マスク氏とともに「ニューラリンク」を共同創業したマックス・ホダック氏が2021年に設立した企業です。今回、イェール大学医学部の脳神経外科長であるムラート・ギュネル博士が科学顧問に就任しました。
同社は先月、2億3000万ドル（約357億円）の資金調達を実施し、企業評価額は15億ドル（約2325億円）に達したということです。現在、加齢黄斑変性などの患者の視力を回復させるデバイス「PRIMA」の開発を進めており、早ければ年内にもヨーロッパで規制当局の承認を得て実用化する方針です。
ホダック氏は、コンピューターと人間の脳を確実につなぐことで、病気の治療だけでなく、人間に新たな感覚を追加するなどの能力拡張を目指しています。
従来の技術では、金属製の電極を脳に刺して電気刺激を与える方法が主流でしたが、脳の組織を傷つけ、長期的な性能の低下を招く課題が指摘されていました。このためサイエンス社は、培養した神経細胞を組み込んだセンサーを用い、脳と電子機器を自然に接続する「バイオハイブリッド」と呼ばれる手法の開発を進めています。
今後の計画として、まずは神経細胞を組み込まない状態のセンサーを人間の脳に配置し、安全性や有効性を確認する試験を行うとしています。センサーは豆粒ほどの大きさで、脳の組織に直接刺すのではなく、頭蓋骨の内部で脳の表面に置く仕組みです。同社は、患者へのリスクが低いとして、この初期試験についてはアメリカ食品医薬品局（FDA）の承認を求めない方針を示しています。
試験の対象としては、脳卒中などで頭蓋骨の一部を取り外す手術が必要な患者を想定しているということです。
ギュネル博士は、この技術が実用化されれば、損傷した脳や脊髄の治癒を促したり、脳腫瘍の患者の発作を事前に警告したりするなど、さまざまな神経疾患の治療に役立つ可能性があると指摘しています。さらに将来的には、パーキンソン病の進行を食い止める新たな治療法につながることも期待されています。
ただ、実用化にはまだ多くの課題が残されており、臨床試験の開始は早くても2027年になる見通しだということです。