ソフトバンクグループは、AI分野への投資を強化するため、保有するNVIDIA株をすべて売却したと発表しました。売却額は約5.8億ドル（約900億円）に上るということです。この動きは、ソフトバンク創業者の孫正義氏の大胆な戦略の一環であり、ビジネス界に驚きをもたらしました。
孫氏は、過去にも大胆な投資を行ってきました。1990年代後半のITバブル期には、アリババに対する約2000万ドル（約30億円）の投資が成功し、2020年までにその価値は約1500億ドル（約24兆7500億円）に達しました。
しかし、ソフトバンクは過去にもリスクの高い投資を行い、UberやWeWorkなどで損失を被りました。特にWeWorkでは、創業者アダム・ニューマン氏への信頼が裏目に出て、最終的に約115億ドル（約1兆7800億円）の損失を記録しました。
今回のNVIDIA株の売却は、ソフトバンクがAI分野での新たな挑戦に向けた資金調達の一環とされています。ソフトバンクは、OpenAIに対する300億ドル（約4兆6500億円）の投資や、アリゾナ州での1兆ドル（約155兆円）規模のAI製造ハブへの参加を目指しているということです。
市場では、NVIDIA株の売却が発表された後、同社の株価が約3%下落しました。アナリストたちは、この売却がNVIDIAに対する慎重な姿勢を示すものではなく、ソフトバンクのAI分野への資金調達の必要性を反映したものであるとしています。
孫氏が今後どのような動きを見せるのか、投資家たちは注視しています。彼の過去の実績を考慮すると、何か新たな視点を持っている可能性もあると見られています。