新興SNS「ブルースカイ」を運営する企業は、直近で丸1日にわたって発生した通信障害について、大量のデータを送りつけてシステムをダウンさせる「DDoS攻撃」が原因であったと発表しました。
同社はSNSへの投稿でこの事態を認め、過去24時間にわたってサイバー攻撃を受けていたことを確認したとしています。ブルースカイは「今回の事態を受けて防御システムを強化しており、引き続き状況を監視していく」と説明していますが、詳細については明らかにしていません。また、メディアからの取材に対し、現時点では回答していないということです。
DDoS攻撃は、ウェブサイトやサーバーに大量の不要なデータを送りつけることでシステムに過負荷をかけ、サービスを停止させることを目的としたサイバー攻撃です。こうした攻撃の多くは、インターネットに接続された機器を乗っ取って構築されたネットワーク（ボットネットなど）を悪用し、大量の通信を発生させる手口がとられています。
セキュリティ専門家らが参加する公開フォーラム「IFIN」での報告によりますと、イランの支援を受けたハッカー集団が今回の攻撃に関する犯行声明を出しているということです。イランは今年、アメリカやイスラエルが関与する軍事衝突が始まって以降、アメリカの企業や重要インフラに対するサイバー攻撃を激化させていると指摘されています。
ブルースカイが大規模なDDoS攻撃の標的となるのは、ここ数か月で今回が最新の事例となります。今年4月にも、同様の手口による長時間の通信障害に見舞われていました。今回の攻撃と4月の攻撃に関連があるかどうかは、現時点では明らかになっていないということです。