アメリカの掲示板サイト大手「レディット」は、第2四半期の決算が大幅な増収増益となったと発表しました。一方で、検索エンジンからのアクセスが不安定になっていることを明らかにしており、AI＝人工知能の普及が今後の利用者の獲得に影響を与えるのではないかという懸念から、同社の株価は時間外取引で下落しています。
発表によりますと、第2四半期の総売上高は、前の年の同じ時期と比べて61％増加し、8億500万ドル（約1248億円）となりました。また、純利益は183％増加の2億5300万ドル（約392億円）となり、いずれも市場の予想を上回ったということです。さらに、次の四半期の売上高についても、8億6000万ドル（約1333億円）から8億7000万ドル（約1349億円）に達するとの見通しを示しています。
通常、こうした良好な業績見通しは株価の上昇につながりますが、同社の株価は時間外取引で10％以上下落しました。
その要因として、スティーブ・ハフマンCEOが株主宛ての書簡で「第2四半期後半にかけて、検索エンジンからの流入が不安定になった」と指摘したことが挙げられています。市場では、AIを活用した検索エンジンの普及により、レディットへのアクセスが減少するのではないかという警戒感が強まっています。
レディットは2024年に、AIの学習用データとして自社のコンテンツを提供する契約をグーグルと結んでいます。しかし、グーグルが検索結果にAIによる要約機能などを導入したことで、レディットへのアクセスが奪われているとみられ、同社は今後の契約更新について慎重な姿勢を示しています。
また、世界全体の利用者は増加しているものの、アメリカ国内の1日あたりのアクティブユーザー数は、第1四半期の5350万人から5320万人に微減したということです。
決算発表の電話会見では、市場のアナリストからAIが利用者の獲得に与える影響について厳しい質問が相次ぎました。あるアナリストは「検索がAIに移行する中で、検索経由のアクセスが減少し、新規利用者の獲得が難しくなるのではないか」と指摘し、来年以降のデータ提供契約のあり方について見解を求めました。
これに対し、ハフマンCEOは「レディットの強みはコミュニティと対話という人間的な要素にある」と述べ、引き続き利用者を惹きつけることができると強調しています。また、グーグルとのデータ提供契約については「レディットにとっての価値を最大化していく」と述べるにとどめ、具体的な方針の明言を避けました。