調査会社のカウンターポイント・リサーチ・コリアは、スマートフォンに搭載される半導体メモリーなどの部品価格の高騰が続いており、2026年に向けてスマートフォンの価格引き上げは避けられないとする調査結果を発表しました。特に低価格帯の端末への影響が大きく、メーカー各社は戦略の見直しを迫られる見通しだということです。
発表によりますと、データの一時保存に使われるDRAMや、データを記録するNAND型フラッシュメモリーの価格は、2026年の第2四半期に向けて急騰を続けると予測されています。この価格高騰は、スマートフォンの市場全体に深刻な影響を及ぼすとしています。
最も大きな打撃を受けるとされているのが、200ドル（約3万1000円）未満の低価格帯のスマートフォンです。メモリー容量が6ギガバイト、ストレージ容量が128ギガバイトの端末の場合、これら2つの部品だけで製造原価の43%を占める計算になるということです。このため、低価格帯の端末を主力とする中国のスマートフォンメーカーや、半導体メーカーの台湾メディアテックなどが大きな影響を受けると指摘されています。
また、800ドル（約12万4000円）以上の高性能な旗艦モデルにおいても、2026年第2四半期には製造原価が100ドルから150ドル（約1万5500円から2万3000円）上昇する可能性があるとしています。一方で、400ドルから600ドル（約6万2000円から9万3000円）の中価格帯の端末も大幅なコスト増に直面するものの、他の価格帯に比べると影響は比較的少ないと分析しています。
こうした状況を受け、スマートフォンメーカー各社は対応策を迫られています。報告書では、企業が取るべき方針として、低価格帯のスマートフォンへの依存を減らして出荷台数を絞るか、あるいは主要ではない機能の性能を落とすことでコストの増加分を吸収するという2つの方向性が示されています。現在、低価格帯の端末は短期的な損失を招くリスク要因と見なされているということです。
すでに韓国のサムスン電子の中価格帯モデル「Galaxy A」シリーズや、中国レノボのタブレット端末などで価格引き上げの動きが見られており、報告書は「2026年にはスマートフォンの小売価格の引き上げは避けられない」と結論づけています。
