調査会社トレンドフォースは、2026年第2四半期の世界のスマートフォン生産台数に関する最新の調査結果をまとめ、アメリカのIT大手アップルの生産台数が前年同期から14％増加し、およそ5200万台に達したと発表しました。
発表によりますと、この期間の世界全体のスマートフォン生産台数は、前年同期比8％減の2億7500万台でした。しかし、この減少幅は事前の予測よりも小規模にとどまり、全体として予想を上回る結果になったということです。
これを受け、トレンドフォースは2026年通年の世界生産台数の予測を、従来の10億5000万台から10億7000万台へと上方修正しました。これにより、通年の前年比減少率は、当初予測の16％減から14％減に改善する見通しだとしています。
企業別の生産台数では、韓国のサムスンが前年同期比7％増の6200万台を生産し、世界シェア23％で首位を維持しました。アップルはシェア19％で第2位となっています。
第3位以下は中国メーカーが続き、オッポが3000万台（シェア11％、前年同期比17％減）、シャオミが2900万台（シェア10％、同32％減）、ビボが2100万台（シェア8％、同18％減）、トランシオンが2000万台（シェア7％、同27％減）となっています。
アップルの好調な業績について、トレンドフォースは「『iPhone 17』シリーズの効果的な価格戦略が主な要因であり、力強い販売実績を支えた」と分析しています。
一方で、今後発売が予想される「iPhone 18」シリーズについては、価格の引き上げが避けられないとみられています。そのため、価格改定が今後の販売の勢いにどのような影響を与えるかが焦点になるとしています。
また、2026年通年の予測を上方修正した背景について、消費者が予定よりも早くスマートフォンを買い替えていることや、メーカー側が以前の極端な減産措置を見直していることが要因だと指摘しています。これは、市場の根本的な需要が増加したためではないということです。
