アメリカのIT大手アップルが、定額制のフィットネス配信サービス「Apple Fitness+（アップル・フィットネス・プラス）」の担当部門で一部の従業員を削減したと、アメリカのメディアが報じました。コスト削減の一環とみられ、今後サービスの大規模な見直しが行われる可能性があるということです。
アメリカのブルームバーグ通信によりますと、今回の人員削減は、同サービスの音声コンテンツを担当する従業員が対象になったということです。これには、ウォーキングやランニングをサポートする音声ガイド機能が含まれます。コンテンツの配信が完全に終了するわけではないものの、今後は新しいコンテンツの追加頻度が減る見通しだとしています。
現時点では、サービス自体が直ちに終了する予定はないということです。しかし、多額の制作コストや新しいコンテンツに対する継続的な需要、さらに利用者の解約率の高さなどが課題となっており、コスト削減の対象になりやすいと指摘されています。
社内では、今回の人員削減が、今後数か月から数年にわたる抜本的なコスト削減や、サービスの大規模な変更の始まりにすぎないと受け止められているということです。
アップルは昨年11月、同サービスの将来性について見直しを行っていると報じられていました。現在は、サービス部門の責任者であるエディ・キュー氏や、ヘルスケア部門の責任者であるサンブル・デサイ氏が主導しています。キュー氏は、ヘルスケアおよびフィットネス分野において「より迅速に事業を展開し、競争力を高めるべきだ」と社内で強調しているということです。
今後の事業戦略として、アップルは最終的に「Apple Fitness+」を既存の「ヘルスケア」アプリに統合する方針ではないかという見方も出ています。同社が健康管理分野での競争力をどのように強化していくのか、今後の動向が注目されます。
