アメリカのITメディア「テッククランチ」は、2026年10月にサンフランシスコで開催される技術イベント「TechCrunch Disrupt 2026」において、AI＝人工知能を活用した絶滅種の復活に関するセッションが行われると発表しました。
かつてはSFの世界の話とされていた絶滅種の復活ですが、現在では企業価値10億ドル（約1550億円）規模のスタートアップ企業の目標となっています。AIや遺伝学、計算生物学の進歩により、自然保護研究の可能性が大きく広がっているということです。技術によって絶滅種を復活させることができる場合、それを実行すべきか、そしてAIが生物多様性の未来においてどのような役割を果たすべきかが問われています。
こうした課題は、イベント内のセッション「自然の復活を技術で実現できるか」で議論されるということです。このセッションには、合成生物学とAIの技術を用いて絶滅種の復活を先導する企業「コロッサル・バイオサイエンシズ（Colossal Biosciences）」の共同創業者でCEOのベン・ラム氏が登壇します。
議論では、科学技術の側面に加え、絶滅種復活を支える技術や現代生物学におけるAIの役割について意見が交わされる予定です。また、自然に人為的な手を加えることが自然保護の突破口となるのか、あるいは既存の生態系保護から注意をそらすものになるのかといった議論も行われるとしています。
AIはすでにソフトウェアやロボット工学、科学研究の分野を変革しており、次なる開拓分野として生物学が注目されています。研究者たちはAIを活用して遺伝子データを分析し、生物学的システムのモデル化や発見の加速を進めています。コロッサル社などの企業はこうした進歩をさらに推し進め、AIと合成生物学を組み合わせることで、これまでSFの世界にとどまっていた課題の解決を目指す方針です。
ベン・ラム氏は、20年以上にわたりAIや新興技術の分野で企業を立ち上げてきた起業家です。現在はその起業家精神を活かし、AIと合成生物学を用いて絶滅種復活を自然保護の手段として探求するという新たな課題に取り組んでいます。ラム氏はCEOとして、生物多様性や気候変動への回復力、新興技術、そして生命システムに手を加えることに伴う責任についての議論の中心に立っているということです。
絶滅種の復活は大きな注目を集めていますが、AIが科学的発見の一部となるにつれ、技術をめぐる議論はソフトウェアの枠を超え、医療や生物学、自然保護、気候科学へと広がっています。こうした技術の進歩は新たな可能性をもたらす一方で、これらのツールをどのように使用すべきかという難しい課題も提起しているとしています。
「TechCrunch Disrupt 2026」は、10月13日から15日までサンフランシスコで開催され、1万人以上の創業者や投資家が参加する予定です。現在、参加チケットは最大200ドル（約3万1000円）の割引価格で提供されているということです。
